【2025年】勤怠管理システム比較15選｜料金や機能で選べる比較表つき

勤怠管理システムの基本となる機能（打刻や集計・各種管理レポート）は、製品間で大きな違いはありません。

以下の観点を考えて、選ぶべきシステムを正しく比較検討することが重要です。

本記事では「多様な勤務体系に対応させたい」「自社の業種に合ったシステムを選びたい」など、具体的な悩みに合わせたおすすめ製品をタイプ分けして比較・紹介します。勤怠管理の課題解決に最適な勤怠管理システムが選べるようになっているため、ぜひ最後までご覧ください。

勤怠管理システムとは労務管理システムの一つで、出勤・退勤の時刻記録や時間外労働（残業）の集計など労働者の勤怠状況を正しく把握することができるシステムのことをいいます。

上記のほか、システムによっては以下の機能を備えた製品もあります。

法改正により、2025年には子を養育する従業員について残業免除申請の対象拡大や、始業終業時刻の変更措置等を事業主が講ずることが義務付けられます。

法改正に伴って企業内で働き方のパターンが多様化してくると、その勤怠管理はますます煩雑になってきます。法令を遵守しながら勤怠管理を効率的に行うためにも、自社に適した勤怠管理システムを導入する必要性は高いと言えるでしょう。

勤怠管理システムのメリット

勤怠管理システムを利用することで次のようなメリットが期待できます。

集計や管理にかかる人的コストの大幅な削減は、残業時間と残業代の抑制にも繋がります。

また勤怠管理に関連する労働法に適切に対応することができ、法令遵守に寄与できる点は大きなメリットと言えるでしょう。

特に「クラウド型勤怠管理システム」には法改正に合わせた自動アップデートが行われる製品もあるため、知らず法令違反していたという事態を避けることができます。

勤怠管理システムを導入する目的やメリットの詳細を知りたい方は下記記事もご覧ください。

勤怠管理システムとは？導入の目的やメリット・デメリットをわかりやすく解説

本記事ではおすすめの勤怠管理システムを下記の4タイプに分類しました。

自社が勤怠管理で抱えている課題と照らし合わせ、各タイプからおすすめの製品を選んでみましょう。

次からは、各タイプごとにおすすめ製品を紹介していきます。確認したいタイプが決まっている場合は、以下のリンクから直接製品紹介をご確認ください。

勤怠管理システムのタイプ1.特定の業種に特化

勤怠管理システムのタイプ2.複雑な勤務形態にもカスタマイズ可能

勤怠管理システムのタイプ3.労務業務全般をカバー

勤怠管理システムのタイプ4.シンプルな勤怠管理機能

業種特有の課題解決に特化した4製品を厳選しました。自社の業種やビジネスモデルに合った製品を選んでみましょう。

※「チムスピMix」とは、チームスピリットが提供する「チムスピ勤怠」「チムスピ工数」などのシリーズをパッケージで導入できるプランのことです。

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

勤怠管理システムは業種やビジネスモデルによって適した製品が異なります。例えば、労務費が原価の大部分を占める、開発・制作・広告・士業・建設業など「プロジェクト型ビジネス」の企業であれば、勤怠管理と同時に工数管理を行えると締め作業や労務費算出の効率化に役立ちます。

また交替勤務の多いサービス業・医療職であれば、複雑なシフト管理に対応したシステムなら煩雑なシフト作成作業を効率化できるでしょう。

1．チムスピMix（チムスピ勤怠＋チムスピ工数）

引用：チムスピMix

チムスピMixは、チームスピリットが提供する「チムスピ勤怠」「チムスピ工数」などのシリーズをパッケージで導入できるプランのことです。

チムスピMixの強み

チムスピMixが特におすすめの企業

チムスピMix（勤怠＋工数）を導入すると、高度な労務管理と同時に工数管理を実施できるようになります。労務費を原価とするシステム開発業やITサービス業、広告・制作業などの「プロジェクト型ビジネス企業」の間で多く利用されています。

また、一度のログインで勤怠打刻と工数入力を行うことができます。日々の勤怠管理業務と連動して、正確な工数管理を行っていくための仕組みや取得した工数を効果的に活用していくための機能が備わっているため、詳細を見ていきましょう。

▼勤怠時間の範囲内で、各タスクやプロジェクトに使った時間の割合を指定して入力できる

上記のような形で、勤怠時間をもとに工数入力を行えます。作業時間の合計は常に実労働時間の中で登録されるため、原価管理に求められるプロジェクト毎の正確な工数を日々取得することができるようになります。

▼勤怠データと工数データを活用して「組織の働き方」を可視化

チムスピMixではダッシュボード機能も利用できるため、勤怠データ・工数データを用いて組織の働き方を定量的に可視化していくことも可能です。個人やチームの働き方を分析していくことで、業務効率化・生産性向上に向けたアクションへつなげていくことが期待できます。

月次の勤怠計算、工数計算に大きな負担がかかっている企業や、原価管理や生産性向上のために組織の働き方を可視化したい企業はぜひチムスピMixを検討してみてください。

まずはチムスピMix（チムスピ勤怠＋チムスピ工数）の詳細を見てみる

2.AKASHI

引用：AKASHI公式サイト

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AKASHIは、多彩な機能を備えたクラウド（SaaS）型の勤怠管理システムです。パソコン、スマートフォン、専用打刻機など、様々な打刻方法に対応しており、オフィスでも出先からでも勤怠管理が行えます。

AKASHIの特徴は、柔軟な料金体系にあります。機能に応じて3つのプランから選択可能で、シンプルな機能だけで十分な企業から、シフト・工数管理まで行いたい企業まで、幅広く対応しています。まずはシンプルなプランからはじめ、徐々に機能を追加していくといった活用の仕方も可能です。

さらに、AKASHIは、SmartHRやMF クラウド給与など、他社サービスとの連携も進めており、人事労務管理業務全体の効率化を図ることができます。

3.キンタイミライ

引用：キンタイミライ公式サイト

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キンタイミライは、複雑な就業ルールを持つ大規模の会社に選ばれている勤怠管理システムです。10年連続で、3,000人以上の大企業に最も多く選ばれた実績を持っています。

特に、パソコンなどのデジタルツールに不慣れな従業員が多い現場や、ホテル・運輸・飲食・レジャー産業など、サービス業に分類される企業への導入実績が多くあります。

また、専任コンサルタントが導入後も点検・修正対応する機会もあり、手厚いサポートが受けられるのも強みです。

4.ジョブカン勤怠管理

引用：ジョブカン勤怠管理公式サイト

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ジョブカン勤怠管理は、ITトレンドの勤怠管理・就業管理システムの年間ランキング2024でNo.1を獲得したシステムです。シリーズ累計導入実績は2025年2月時点で25万社を超えており、多くの勤怠管理システムの中でもトップレベルの導入数を誇ります。

初期費用は無料で、月額費用は機能の組み合わせで200円～500円（1人あたり）です。出勤管理のみを利用する場合は月額200円で、出勤管理とシフト管理、休暇・申請管理、工数管理を全て利用する場合は月額500円となります。

5,000名超規模の会社にも導入事例があり、導入実績を重視して選びたい中規模～大規模の企業におすすめです。また、シフト管理機能が充実しているため、複雑なシフトになりがちなサービス業や、医療機関におすすめの製品です。

カスタマイズの幅が広く、独自の勤怠ルールに合わせて柔軟に勤務体系を設定できる製品を3つ紹介します。

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

企業によって勤怠に関するルールは様々です。システムによって勤怠管理を効率化するには、ネックとなっているルールに対応できるか確認することが重要です。

勤怠管理システムが実際に自社のルールに合わせられるかは、システム紹介ページの情報のみではわからないケースも数多くあります。そのため製品をいくつかピックアップできたら、導入事例を見てみたり、実際にベンダーに相談してみたりすることがおすすめです。

5．チムスピ勤怠

引用：チムスピ勤怠公式サイト

チムスピ勤怠の強み

チムスピ勤怠が特におすすめの企業

チムスピ勤怠は10年以上の提供実績を持つ、クラウド勤怠管理の先駆けとなるサービスです。勤怠管理と同時に工数管理を実施することもできるため、特にシステム開発業やITサービス業、広告・制作業などの「プロジェクト型ビジネス企業」で選ばれています。

勤怠管理では一度のログインで勤怠打刻と工数入力を行うことができることで常に勤務時間とプロジェクト工数の整合性が取れ、正確な労務費を算出していくことができるようになります。

▼例：勤務表にて、勤怠と工数の不一致を知らせるアラート（赤いビックリマークの箇所が不整合）

また、集計機能とレポート機能に強みを持っており、リアルタイムな残業・有給管理、給与レポートの作成自動化など、労務担当者の業務効率を改善していくことができます。

▼例：各種勤怠状況の可視化レポート

▼例：有給休暇の付与状況レポート

勤務体系の追加や修正も管理画面から手軽に実施できるため、法改正・就業規則の改定に対応していきやすいのも、労務担当者には嬉しいポイントです。

このような企業は、ぜひチムスピ勤怠を検討してみてください。

まずはチムスピ勤怠の詳細を見てみる

6．VGcloud

引用：VGcloud 公式サイト

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VGcloudは、タイムカードでお馴染みのAMANO社が提供する50〜500人の小規模～中規模企業に適した勤怠管理システムです。柔軟性が高く、法改正や働き方の変化に合わせた運用が可能です。

また使いやすさを追求したTOP画面では、部署メンバーの出勤情報、在宅勤務状況をひと目で把握したり、残業時間・有給取得などの様々な項目を一画面で閲覧したりすることができます。

他にも、経験豊富な専門SEがトータルサポートによる導入支援を受けられる点も特徴です。

7.楽楽勤怠

引用：楽楽勤怠公式サイト

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楽楽勤怠は、機能が豊富な勤怠管理システムです。有給やシフト管理などはもちろん、安価な製品にはなかなか搭載されていない工数管理の機能も利用できます。

導入実績も豊富でさまざまな企業のルールに対応可能なので、安価な中でも機能の柔軟性を求める企業におすすめです。

勤怠管理以外の機能が充実していたり、同じシリーズで他の労務業務をカバーできたりするシステムを4製品紹介します。段階的に労務業務をシステム化していきたい企業や、既に同シリーズの別システムを利用している場合におすすめです。

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8.freee勤怠管理Plus

引用：freee勤怠管理Plus 公式サイト

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freee勤怠管理Plusは、料金プランがシンプルで最低利用人数などもありません。一律で一人300円/月額となっています。

また、打刻方法は他のシステムにはなかなか取り入れられていない生体認証（指紋・静脈認証）があるので、本人以外では打刻が決して行えず、不正防止に役立ちます。

freee人事労務との連携ができるので、既に利用されている企業には特におすすめです。

9.ジンジャー勤怠

引用：ジンジャー勤怠公式サイト

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ジンジャー勤怠は、2024年6月時点で1.8万社が導入しているジンジャーシリーズのうちの1つの機能として存在する勤怠管理システムです。

初期費用は無料で、月額料金は1人あたり300円です。なお、ジンジャー勤怠と同じジンジャーシリーズには、ほかに「jinjer人事労務」「jinjer給与」「jinjerワークフロー」というサービスも存在しており、それらもそれぞれ月額300円/人で使える料金体系となっています。

ジンジャー勤怠には有料オプション機能もあり、雇用契約や社保手続きなどにも対応させたい場合には、別途追加料金を支払って機能を拡充することができます。

「API連携できる外部システムが無い」のがジンジャー勤怠の弱みであるため、ジンジャー勤怠を利用するならば、ジンジャーシリーズ内で機能を追加し、他の業務もカバーするのがおすすめの使い方です。

10.マネーフォワードクラウド勤怠

※引用：マネーフォワードクラウド勤怠公式サイト

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マネーフォワードクラウド勤怠は、会計から経費まで幅広いサービスを展開する「マネーフォワードシリーズ」のサービスのひとつです。

基本の料金体系が他のシステムと異なり、基本料金＋従量課金制になっており、自社にとって必要な機能だけを取捨選択できます。

各種マネーフォワードサービス間でデータ連携することも可能ですが、現在使用中の他システムと連携させることもできます。「勤怠」「会計」「給与」はマネーフォワードで行い、その他の労務管理業務は他システムで運用する、といった使い方もできます。

「勤怠管理を含めた幅広い人事労務管理を一括してクラウドシステム上で行いたい」「使わない機能や、無駄なIDは極力少なくしてシステムを運用したい」という要望をもった企業向けの製品です。

11．オフィスステーション勤怠

引用：オフィスステーション勤怠

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オフィスステーション勤怠の強み

オフィスステーション勤怠が特におすすめの企業

オフィスステーション勤怠は、2024年11月時点で導入企業数45,000社超、一年間の継続率が99.7%と、広く支持を得ている勤怠管理システムです。セキュリティの取り組みが特徴的でサービス品質保障制度を導入しており、セキュリティ要件の厳しい企業でも安心して利用できるクラウド型システムです。

スケジュールパターンを無制限に作成できるのも強みで、シフト従業員が多い企業はもちろん、時差出勤や多様な働き方制度を導入している企業にもおすすめです。

また、同シリーズに給与計算、人事労務、年末調整などのシステムの用意があるので、必要な機能だけを有料で使う事もできます。

シンプルでわかりやすい勤怠管理機能に特化した、比較的リーズナブルな製品を4つ紹介します。初めて勤怠管理システムを導入する企業や、導入に時間も予算もあまりかけられない場合におすすめです。

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12.KING OF TIME

引用：KING OF TIME公式サイト

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KING OF TIMEは、2025年1月時点で導入企業数60,000社以上、利用ユーザー数380万人以上を誇る、シンプルでありながら機能豊富なクラウド（SaaS）型勤怠管理システムです。初期費用が無料で、月額料金が1人あたり300円のワンプライスという、分かりやすい料金体系が大きな魅力です。

打刻方法の種類が豊富であり、同じシンプル型の他サービスがあまり対応していないカメレオンコードやチャット打刻（WowTalk・LINE WORKS）、決済端末連携、温度検知連携などを利用できます。

また、API連携できる外部システムが多く、freee人事労務、マネーフォワードクラウド給与、SmartHR、給与奉行クラウドなど34のサービスとシームレスに連携できます。

さらに、追加料金なしで同シリーズの人事労務システム、データ分析システム、給与計算システムも利用できるのが嬉しいポイントです。

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ハーモス勤怠（HRMOS勤怠）は、中小企業・ベンチャー企業を中心に累計100,000社もの導入実績（2025年1月末時点）があるクラウド勤怠管理システムです。以前は「IEYASU」というサービス名でしたが、2022年2月からサービス名を変更しています。

初期費用は無料で、従業員30名以下ならなんと月額料金も無料でサービスを利用できます。31名以上の場合は1人あたり月額100円～となります。また、Web給与明細や年末調整の機能も完全無料で使うことができます。

価格の安さで選びたい中小企業やベンチャー企業など、従業員数がそれほど多くない企業に特におすすめです。

14.CLOUZA（クラウザ）

引用：CLOUZA（クラウザ）公式サイト

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CLOUZA（クラウザ）は、勤怠管理システムのラインナップを多数持つアマノ株式会社のエントリーモデルにあたるクラウド（SaaS）型システムです。1名～最大500名までの管理が可能ですが、公式サイトでは100名規模までの利用を推奨しています。

初期費用が無料・月額200円/人で、「毎月打刻した人数だけ」の完全従量課金制なので、閑散期と繁忙期で勤怠管理をする人数が変動する企業におすすめです。

特徴的な機能やAPI連携できるシステムはなく、「とにかくシンプルなクラウド勤怠管理システムが良い」という企業に向いています。

15.キンコン

引用：キンコン公式サイト

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

キンコンの強み

キンコンが特におすすめの企業

キンコンは、安価ながらも勤怠管理システムの標準的な機能を備えたクラウド（SaaS）型システムです。残業時間超過や承認待ちを知らせるアラート機能や、従業員毎に労働条件の設定ができるなど、法律遵守のための機能も備わっています。

打刻方法もチャット打刻の種類が豊富で、チャットツールを日常的に利用している企業であれば導入後の違和感も少ないでしょう。

勤怠管理システムを使ったことが無い企業や創立間もない企業などに特におすすめの勤怠管理システムです。

勤怠管理システムの料金構成は「クラウド（SaaS）型」か「オンプレミス型」かで大きく異なります。

「セキュリティ要件が特に厳しい」「自社用にフルカスタマイズされた製品を使いたい」という理由がある場合を除き、スピーディーかつコストを抑えて導入できるクラウド型がおすすめです。

なお価格は導入や入れ替えを検討するにあたって重要な目安となりますが、価格だけで決めることはしないようにしましょう。導入したにも関わらず自社のルールに対応できなかったり、社員が利用するのに時間がかかったりということがあると業務効率化に繋がらず、結局人的コストがかかることになってしまいます。

勤怠管理システムを比較する際に確認しておきたい事項9つを表にまとめました。

現在利用している勤怠管理システムに課題を感じており、リプレイスを検討している場合は「自社独自のルールや働き方に対応できるシステムかどうか」を見極めることが重要です。

はじめに、今まで使用していたシステムやエクセルを使う上で大変だったこと、時間がかかっていたことをできる限り細かく洗い出していきます。すでに勤怠管理システムを使用していた場合は、自社独自のルールや働き方によって使いづらかった部分に注目するとよいでしょう。

洗い出した課題を踏まえて、勤怠管理システムに求める機能を挙げていきます。それぞれに優先順位も付けていきましょう。

カスタマイズ性で勤怠管理システムを比較するには

どこまで会社の勤怠ルールに沿った設定が行えるかは、製品のカスタマイズ性によって大きく異なります。勤怠管理システムの導入でよくある課題と、カスタマイズ性の高いシステムで解決できる例は以下の通りです。

仮に「リモートワークに対応」とされていても、実際に使ってみると細かい中抜けに対応していなかったり、フレックスタイム制度での勤怠管理が行えなかったりすることがあります。

そのためどの程度まで柔軟にカスタマイズできるか、自社のルールに合わせられるかを比較するには、ベンダーに直接相談することがおすすめです。

あらかじめ明確にしておいた課題や自社の働き方などをベンダーに伝えて、「その製品で本当に自社の課題を解決できるのか」を製品ごとに確認していきましょう。

この際に、ベンダーの応対やカスタマーサポートの品質（運用支援の体制）なども同時にチェックしてみましょう。

「見直し・入れ替え（リプレイス）向き」か「初めての導入向き」か

勤怠管理システムを選択する際には、既に導入している企業が見直す（リプレイスする）際に向いているものと、初めて導入する企業に向いているものに分けることもできます。

リプレイスに向いている製品は、単価がやや高めではありますが、自社が現在抱えている勤怠管理上の課題を解決するための十分な機能が備わっているケースが多いです。

一方で初めての導入に向いているシステムは、価格が安い反面、機能や柔軟性が足りないケースがあります。ある程度規模が大きかったり、さまざまな働き方を導入している企業だと、それらに対応できず「結局集計を手作業で行う」といったことが起こりがちです。

そのため、リプレイスなのか初めて導入するかによって適した製品同士を比較検討すると良いでしょう。

初めて勤怠管理システムを導入する場合は、勤怠管理に関する本当の課題がまだ見えてこないことも多いです。そのためまずは、低価格でシンプルなシステムを運用してみましょう。その後規模の拡大や働き方の変化に伴って課題が出てきたタイミングで、上記の中～大規模製品にリプレイスするのがおすすめです。

この記事では、勤怠管理システムの製品による違いを比較しながらタイプ別のおすすめのシステムや選び方のポイントを具体的に紹介しました。

数ある製品の中で自社に合ったものを選ぶには、自社に合わせて柔軟なカスタマイズができるか、会社規模に合った機能やサポートなどを有しているかといった観点を中心に、比較検討していくと良いでしょう。

どの製品を選ぶにせよ、いきなり一社のサービスに絞り込んでしまうのではなく、価格帯が異なる複数の製品をピックアップし、ベンダーに相談してみるのがおすすめです。