勤怠管理システムのおすすめ12選を比較｜規模別に機能や価格を解説

勤怠管理システムにはさまざまなものがあるため、各社の違いがわからず「どれを選べば最も自社の勤怠管理を効率化できるのだろうか」「費用対効果がよくなるシステムはどれだろうか」と悩む方も多いのではないでしょうか？

結論からお伝えすると、勤怠管理システムは基本となる機能（打刻や集計・各種管理レポート）は、製品間で大きな違いはありません。

以下の観点を考えて、選ぶべきシステムを正しく比較検討することが重要です。

本記事では勤怠管理システムについて、機能やおすすめの製品などを詳しく解説します。

数ある勤怠管理システムの違いや種類

勤怠管理システムは、世の中に数えきれないほど多くの種類があるため、それぞれの違いがわからないという方も多いでしょう。

本章では、各勤怠管理システムにどのような違いがあるかを解説していきます。

「見直し（リプレイス）向き」or「初めての導入向き」

既に勤怠管理システムを導入している企業が見直す（リプレイスする）際に向いているものと、初めて導入する企業に向いているものに分けることもできます。

リプレイスに向いている製品は、単価がやや高めではありますが、自社が現在抱えている勤怠管理上の課題を解決するための十分な機能が備わっているケースが多いです。

一方で初めての導入に向いているシステムは、価格が安い反面、機能や柔軟性が足りないケースがあります。 ある程度規模が大きかったり、さまざまな働き方を導入している企業だと、それらに対応できず「結局集計を手作業で行う」といったことが起こりがちです。

そのため、勤怠管理システムの導入と一口にいっても、リプレイスなのか初めて導入するかによって適した製品同士を比較検討すると良いでしょう。

※それぞれに適した製品は後の章で紹介します。

その他の細かな違い

他には以下のような点が異なります。

システムごとの違いが分かったところで、ここからは勤怠管理システムの選び方を解説していきます。

前述の通りシステムの見直し（リプレイス）なのか、初めて導入するのかによって、比較検討すべき製品が異なるので、それぞれに分けて説明していきます。

【見直し（リプレイス）の場合】最適なシステムの選び方

見直し（リプレイス）を検討している企業は、以下のような観点で選ぶのがおすすめです。

1.自社の業種/業界・ビジネスモデルに適しているか

自社の業種や業界・ビジネスモデルに応じてそれに最適な管理システムを選ぶのがおすすめです。

例えば飲食業界の企業で、たくさんのアルバイトの勤怠管理を行いたいのであれば、シフト管理機能が充実している方が良いでしょう。また医療業界などで日付を超えた労働が発生する場合、その管理やシフト作成が行いやすい勤怠管理システムがおすすめです。

他にも、プロジェクト型ビジネス（労務費が原価の大部分を占める、開発・制作・広告・士業・建設業など）の企業であれば、工数管理が同時に行えて、かつ勤怠と工数の整合性が取れるシステムであるとより効率的に正しい管理が行えるでしょう。

勤怠管理システムと工数管理システムを同時に使っている企業も多いと思いますが、それらを一つのシステムにまとめて一元管理することができれば、業務効率が劇的に改善するのです。

▼例

業種/業界・ビシネスモデル	必要な機能	適したシステムの例
飲食・医療	シフト管理	ジョブカン勤怠管理
プロジェクト型ビジネス （開発・制作・広告・士業・建設業など）	工数管理	チムスピ勤怠

2.現在抱えている勤怠管理上の課題を解決できる機能・カスタマイズ性が備わっているか

現在利用している勤怠管理システムに課題を感じており、リプレイスを検討している場合は「自社独自のルールや働き方に対応できるシステムかどうか」を見極めることが重要です。

はじめに、今まで使用していたシステムやエクセルを使う上で大変だったこと、時間がかかっていたことをできる限り細かく洗い出していきます。すでに勤怠管理システムを使用していた場合は、自社独自のルールや働き方によって使いづらかった部分に注目するとよいでしょう。

洗い出した課題を踏まえて、勤怠管理システムに求める機能を挙げていきます。それぞれに優先順位も付けていきましょう。

なお、どこまで会社の勤怠ルールに沿った設定が行えるかは、製品のカスタマイズ性によって大きく異なります。

仮に「テレワークに対応」とされていても、実際に使ってみると細かい中抜けに対応していなかったり、フレックスタイム制度での勤怠管理が行えなかったりすることがあります。

ただし、どの程度まで柔軟にカスタマイズできるか、実際に自社のルールに合わせられるかは、ホームページなどの情報からではわからないケースも数多くあります。

そのため製品をいくつかピックアップできたら、導入事例を見てみたり、実際にベンダーに相談してみたりすることがおすすめです。

あらかじめ明確にしておいた課題や自社の働き方などをベンダーに伝えて、「その製品で本当に自社の課題を解決できるのか」を確認していきましょう。この際に、ベンダーの応対やカスタマーサポートの品質（運用支援の体制）なども同時にチェックするのがおすすめです。

【見直し（リプレイス）の場合】おすすめ勤怠管理システム一覧

それでは、見直し（リプレイス）を検討している方におすすめの勤怠管理システムを紹介します。

上述の「業種/業界・ビジネスモデル」「現在の課題」という観点から比較検討を行ってみてください。

おすすめ1.チムスピ勤怠

引用：チムスピ勤怠公式サイト

チムスピ勤怠の強み

チムスピ勤怠が特におすすめの企業

チムスピ勤怠は10年以上の提供実績を持つ、クラウド勤怠管理の先駆けとなるサービスです。勤怠管理と同時に工数管理を実施することもできるため、特にシステム開発業やITサービス業、広告・制作業などの「プロジェクト型ビジネス企業」で選ばれています。

勤怠管理では一度のログインで勤怠打刻と工数入力を行うことができることで常に勤務時間とプロジェクト工数の整合性が取れ、正確な労務費を算出していくことができるようになります。

▼例：勤務表にて、勤怠と工数の不一致を知らせるアラート（赤いビックリマークの箇所が不整合）

また、集計機能とレポート機能に強みを持っており、リアルタイムな残業・有給管理、給与レポートの作成自動化など、労務担当者の業務効率を改善していくことができます。

▼例：各種勤怠状況の可視化レポート

▼例：有給休暇の付与状況レポート

勤務体系の追加や修正も管理画面から手軽に実施できるため、法改正・就業規則の改定に対応していきやすいのも、労務担当者には嬉しいポイントです。

このような企業は、ぜひチムスピ勤怠を検討してみてください。

まずはチムスピ勤怠の詳細を見てみる

おすすめ2.AKASHI

引用：AKASHI公式サイト

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

AKASHIは、多彩な機能を備えたクラウド（SaaS）型の勤怠管理システムです。パソコン、スマートフォン、専用打刻機など、様々な打刻方法に対応しており、オフィスでも出先からでも勤怠管理が行えます。

AKASHIの特徴は、柔軟な料金体系にあります。機能に応じて3つのプランから選択可能で、シンプルな機能だけで十分な企業から、シフト・工数管理まで行いたい企業まで、幅広く対応しています。

まずはシンプルなプランからはじめ、徐々に機能を追加していくといった活用の仕方も可能です。

さらに、AKASHIは、SmartHRやMF クラウド給与など、他社サービスとの連携も進めており、人事労務管理業務全体の効率化を図ることができます。

おすすめ3.ジョブカン勤怠管理

引用：ジョブカン勤怠管理公式サイト

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

ジョブカン勤怠管理は、ITトレンドの勤怠管理・就業管理システムの年間ランキング2023でNo.1を獲得したシステムです。シリーズ累計導入実績は2024年6月時点で20万社を超えており、多くの勤怠管理システムの中でもトップレベルの導入数を誇ります。

初期費用は無料で、月額費用は機能の組み合わせで200円～500円（1人あたり）です。出勤管理のみを利用する場合は月額200円で、出勤管理とシフト管理、休暇・申請管理、工数管理を全て利用する場合は月額500円となります。

1万名規模の会社にも対応しているため、導入実績で選びたい中規模～大規模の企業におすすめです。また、シフト管理機能が充実しているため、複雑なシフトになりがちなサービス業や、医療機関におすすめの製品です。

おすすめ4.キンタイミライ

引用：キンタイミライ公式サイト

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

キンタイミライは、複雑な就業ルールを持つ大規模の会社に選ばれている勤怠管理システムです。10年連続で、3,000人以上の大企業に最も多く選ばれた実績を持っています。

特に、パソコンなどのデジタルツールに不慣れな従業員が多い現場や、ホテル・運輸・飲食・レジャー産業など、サービス業に分類される企業への導入実績が多くあります。

勤怠管理だけでなく、社食システム機能やシフト管理機能、生産性管理機能などもあり、業務を効率化したい企業におすすめです。

おすすめ5.VGcloud

引用：VGcloud 公式サイト

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

VGcloudは、50〜500人の小規模～中規模企業に適した勤怠管理システムです。

柔軟性が高く、法改正や働き方の変化に合わせた運用が可能です。

また使いやすさを追求したTOP画面では、部署メンバーの出勤情報、在宅勤務状況をひと目で把握したり、残業時間・有給取得などの様々な項目を一画面で閲覧したりすることができます。

他にも、経験豊富な専門SEがトータルサポートによる導入支援を受けられる点も特徴です。

おすすめ6.KING OF TIME

引用：KING OF TIME公式サイト

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KING OF TIMEは、2024年6月時点で導入企業数55,000社以上、利用ユーザー数331万人以上を誇る、シンプルでありながら機能豊富なクラウド（SaaS）型勤怠管理システムです。初期費用が無料で、月額料金が1人あたり300円のワンプライスという、分かりやすい料金体系が大きな魅力です。

打刻方法の種類が豊富であり、同じシンプル型の他サービスがあまり対応していないカメレオンコードやチャット打刻（WowTalk・LINE WORKS）、決済端末連携、温度検知連携などを利用できます。

また、API連携できる外部システムが多く、freee人事労務、マネーフォワードクラウド給与、SmartHR、給与奉行クラウドなど34のサービスとシームレスに連携できます。

さらに、追加料金なしで同シリーズの人事労務システム、データ分析システム、給与計算システムも利用できるのが嬉しいポイントです。

おすすめ7.ジンジャー勤怠

引用：ジンジャー勤怠公式サイト

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

ジンジャー勤怠は、2024年6月時点で1.8万社が導入しているジンジャーシリーズのうちの1つの機能として存在する勤怠管理システムです。

初期費用は無料で、月額料金は1人あたり300円です。なお、ジンジャー勤怠と同じジンジャーシリーズには、ほかに「jinjer人事労務」「jinjer給与」「jinjerワークフロー」というサービスも存在しており、それらもそれぞれ月額300円/人で使える料金体系となっています。

ジンジャー勤怠には有料オプション機能もあり、雇用契約や社保手続きなどにも対応させたい場合には、別途追加料金を支払って機能を拡充することができます。

「API連携できる外部システムが無い」のがジンジャー勤怠の弱みであるため、ジンジャー勤怠を利用するならば、ジンジャーシリーズ内で機能を追加し、他の業務もカバーするのがおすすめの使い方です。

【初めての導入の場合】最適なシステムの選び方

初めて勤怠管理システムを導入する企業は、以下のような観点で選ぶのがおすすめです。

1.料金プランは自社に適しているか

これからシステムを導入する場合は、勤怠管理に関する本当の課題がまだ見えてこないことも多いです。そのためまずは、低価格でシンプルなシステムを運用してみましょう。その後規模の拡大や働き方の変化に伴って課題が出てきたタイミングで、上記の中～大規模製品にリプレースするのがおすすめです。

もちろん、今後規模が拡大することが予想できるのであれば、最初から中～大規模向けシステムを選ぶこともよいでしょう。リプレースには時間やコストがかかるので、中長期的な目線で選ぶことがおすすめです。

なお、低コストな勤怠管理システムの中には、月額1人100円などの低価格で利用できる製品や、無料プランが用意されている製品もあります。しかしこのような勤怠管理システムは、サービス内容に制限がかかっていることが多いので、以下の点を確認するようにしましょう。

特にデータの保存期間は要注意です。無料の勤怠管理システムでは、データの保存期間が1年や2年しかないこともあります。しかし労働基準法によって勤怠情報の保存期間は5年間とされているため、データが削除される前にダウンロードしたり印刷したりして対応する必要があります。

2.行いたい打刻方法に対応しているか

勤怠管理システムにはさまざまな打刻方法があり、製品によって利用できるものが異なります。

▼打刻方法の例

リモートワーク（テレワーク）や外回りが多い場合は「アプリ打刻」に対応した製品だと便利ですし、不正打刻の予防に力を入れたい場合は「生体認証打刻」が適しています。

普段から従業員がパソコンを利用しないのであれば、ICカードやタイムレコーダーなどが導入しやすいでしょう。

システムによって利用できる方法が異なるので、確認しておく必要があります。

また、「同じような業務形態の企業の導入実績があるか」も確認してみると良いでしょう。

【初めての導入の場合】おすすめ勤怠管理システム一覧

それでは、はじめての導入を検討している方におすすめの勤怠管理システムを紹介します。

上述の「料金プラン」「打刻方法」という観点から比較検討を行ってみてください。

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

ハーモス勤怠（HRMOS勤怠）は、中小企業・ベンチャー企業を中心に累計60,000社もの導入実績（2023年3月末時点）があるクラウド勤怠管理システムです。以前は「IEYASU」というサービス名でしたが、2022年2月からサービス名を変更しています。

初期費用は無料で、従業員30名以下ならなんと月額料金も無料でサービスを利用できます。31名以上の場合は1人あたり月額100円～となります。また、Web給与明細や年末調整の機能も完全無料で使うことができます。

価格の安さで選びたい中小企業やベンチャー企業など、従業員数がそれほど多くない企業に特におすすめです。

おすすめ2.マネーフォワードクラウド勤怠

※引用：マネーフォワードクラウド勤怠公式サイト

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マネーフォワードクラウド勤怠は、会計から経費まで幅広いサービスを展開する「マネーフォワードシリーズ」のサービスのひとつです。

基本の料金体系が他のシステムと異なり、基本料金＋従量課金制になっており、自社にとって必要な機能だけを取捨選択できます。

各種マネーフォワードサービス間でデータ連携することも可能ですが、現在使用中の他システムと連携させることもできます。「勤怠」「会計」「給与」はマネーフォワードで行い、その他の労務管理業務は他システムで運用する、といった使い方もできます。

「勤怠管理を含めた幅広い人事労務管理を一括してクラウドシステム上で行いたい」「使わない機能や、無駄なIDは極力少なくしてシステムを運用したい」という要望をもった企業向けの製品です。

おすすめ3.freee勤怠管理Plus

引用：freee勤怠管理Plus 公式サイト

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

freee勤怠管理Plusは、今回紹介する初めての方向けのシステムの中では、料金プランが最もシンプルです。基本料金などもなく、一律で一人300円/月額となっています。

また、打刻方法は他のシステムにはなかなか取り入れられていない生体認証（指紋・静脈認証）があるので、本人以外では打刻が決して行えず、不正防止に役立ちます。

freee人事労務との連携ができるので、既に利用されている企業には特におすすめです。

おすすめ4.CLOUZA（クラウザ）

引用：CLOUZA（クラウザ）公式サイト

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

CLOUZA（クラウザ）は、勤怠管理システムのラインナップを多数持つアマノ株式会社のエントリーモデルにあたるクラウド（SaaS）型システムです。1名～最大500名までの管理が可能ですが、公式サイトでは100名規模までの利用を推奨しています。

初期費用が無料・月額200円/人で、「毎月打刻した人数だけ」の完全従量課金制なので、閑散期と繁忙期で勤怠管理をする人数が変動する企業におすすめです。

特徴的な機能やAPI連携できるシステムはなく、「とにかくシンプルなクラウド勤怠管理システムが良い」という企業に向いています。

おすすめ5.楽々勤怠

引用：楽々勤怠公式サイト

※最新の情報は提供会社へお問い合わせください。

楽々勤怠は、機能が豊富な勤怠管理システムです。有給やシフト管理などはもちろん、安価な製品にはなかなか搭載されていない工数管理の機能も利用できます。

導入実績も豊富でさまざまな企業のルールに対応可能なので、安価な中でも機能の柔軟性を求める企業におすすめです。

勤怠管理システムの機能例と解決できる課題

勤怠管理システムとは、出退勤時に打刻することで労働者の勤務状況を記録し、集計・出力できるシステムです。紙やエクセルではなく、ネットワーク上で出退勤を記録するため、従業員の勤怠状況をリアルタイムで確認できるようになります。

ただし、搭載されている機能はシステムによって異なります。基本的な打刻機能や勤怠管理に必要な機能は多くのシステムに標準搭載されていますが、多様な打刻方法やシフト管理、データの長期保存など、一部のシステム・プランでしか利用できない機能もあるため、比較検討する際は自社に何が必要なのかを明確にすることが大切です。

以下は勤怠管理システムを使った打刻や集計機能の画面イメージです。

▼Slackを利用したWeb打刻のイメージ

1.特定のメッセージを入力する

2.送信すると打刻が完了する

▼打刻された情報が自動で記録・計算される機能

現在はSaaS（クラウド）の勤怠管理システムが主流となっており、インターネット環境さえあればどこでも利用できる製品が多いです。

▼勤怠管理システムで解決できる課題

まとめ｜自社に合ったクラウド勤怠管理システムを選ぼう

この記事では、勤怠管理システムの製品による違いを比較しながら選び方のポイントやおすすめのシステムまで具体的に紹介しました。

数ある製品の中で自社に合ったものを選ぶには、自社に合わせて柔軟なカスタマイズができるか、会社規模に合った機能やサポートなどを有しているかといった観点を中心に、比較検討していくと良いでしょう。

どの製品を選ぶにせよ、いきなり一社のサービスに絞り込んでしまうのではなく、価格帯が異なる複数の製品をピックアップし、ベンダーに相談してみるのがおすすめです。