工数計算とは？なぜ必要なのか・計算式・具体的なステップまで解説

工数計算とは、プロジェクトの作業量や必要な人員、期間を見積もるために行う計算のことです。

しかしながら、「工数計算の必要性が分からない」「具体的にどうやって計算するか分からない」「工数計算に使う単位（人日・人月）が理解できていない」という方も多いのではないでしょうか？

この記事では、工数計算がなぜ必要なのかを説明し、計算式や単位の説明、具体的なステップまで網羅的に解説します。

「見積もりの精度を上げたい」「プロジェクトをスムーズに遂行したい」「コスト削減と従業員の負担軽減を両立させたい」という企業担当者様はぜひ参考にしてみてください。

計算に必要な「工数」の定義

工数計算の具体的なやり方を解説する前に、まずは「そもそも工数とは何か」を確認していきましょう。

工数とは、あるプロジェクトを完了させるために必要な作業量のことです。「何人でどのくらいの期間がかかったか」という単位で表現し、計算に活用します。

単位は「人月（にんげつ）」「人日（にんにち）」「人時（にんじ）」を使います。

例：10人で2カ月かかる作業の工数は20人月、2人で5日間かかる作業の工数は10人日など

工数計算を行うことで、プロジェクトが始まる前に、プロジェクトに必要な人員や期間・見積もりを適切に設定することができます。プロジェクト進行中も、目標とする工数を超過していないか、つまり原価割れが起きていないかを判断する指標にもなるのです。

例えば、3人日で完了するWebページの制作を、日給20,000円の社員が担当する場合、原価（人件費）は60,000円になります。そのため、1ページの制作を受注する場合は、60,000円以上の金額で見積もりをしなければいけません。

さらにそのプロジェクトの進行中、担当者が何にどの程度の時間をかけたのかを把握することで（つまり工数実績を計算することで）、見積もり以上の人件費がかかっていないか、さらに利益率を改善するためには、どの工程を改善すればよいのか、といった判断ができるようになります。

見積もりが甘いと「受注した金額以上の人件費がかかってしまった」「作業要員が足りなくて長時間残業が必要になってしまった」という結果に繋がりかねません。

精度の高い予測を行うためには、事前にしっかり工数を計算して見積もっておくことが大切なのです。

工数計算を行うメリット｜工数計算をすると何が良いのか

工数計算をすることで何ができるのか、より詳しくメリットを解説します。

工数計算を行うメリット
見積もりを作成する際の根拠になる 人件費を最小限に抑えることができる 適切に人員を配置することで社員の負担を軽減できる 適切な納期・スケジュールを設定することができる プロジェクトの進捗や原価を管理しやすい

見積もりを作成する際の根拠になる

工数計算を行い「何を」「何人で」「どれくらいの時間で終えられるのか」を把握しておくことで、見積もりを作成・提出する時の根拠にすることができます。

▼例

品目	単価	数量	単位	価格
設計費	40,000	1	人日	40,000
アプリ実装	800,000	3	人月	2,400,000

また、見積もりの内容を変更する場合の根拠にもなります。

例えば、A社から、通常は1カ月5人体制で対応できるプロジェクト（5人月）を受注していたとします。

A社からの追加のプロジェクトの発注があり、それはいつも通りの5人月では足りない難しい内容であった場合どうしたら良いでしょうか。見積書の金額も当然、いつもよりも多めに出さなければなりません。

このような場合に、工数を細かく計算できていると、それを根拠として顧客に丁寧に説明することができます。

人件費を最小限に抑えることができる

精度の高い工数計算をすることで、人件費を最小限に抑えることができます。

「ざっくり5人で1カ月」ではなく、工程ごとに必要な人数だけをアサインできるため、人件費を最小限に抑えられます。

例えば、あるシステム開発のプロジェクトを回すのに「5人が必要」というケースがあったとします。

しかしながら、正確に計算してみると、実装には5人必要でも、最初の要件定義や設計は2人で対応可能、というケースはありえます。プロジェクトを細かく区切って、それぞれに適切な配置を行うことで、無駄な人件費をカットすることができるでしょう。

適切に人員を配置することで社員の負担を軽減できる

事前に綿密な工数計算をしておくことで、適切な人員配置を実現でき、社員の負担を軽減できるメリットもあります。

例えば、「ざっくり3人で1カ月で対応できるだろう」と思っていたものの、実際には工数の見積もりが甘く、人手が足りないケースがあったとします。

途中で人員を増やしたりスケジュールを延長したりできれば良いですが、それができなかった場合、限られた人員で間に合わせる必要があります。

長時間の残業や休日出勤などが必要となり、社員の負担が大きくなってしまうでしょう。

事前にしっかりと工数計算できていれば、労働環境の悪化を防ぐことができます。

適切な納期・スケジュールを設定することができる

できるだけ精度を上げて工数計算をすることで、前もって精度の高いスケジュール案を立てることができます。

プロジェクトに必要なタスクを細分化し、過去の類似プロジェクトの実績などを加味して工数を予測すれば、「どのタスクに」「誰が」「何人日かけて」「どのように進められるのか」が明確になります。

工数計算を正しく行っていないと「何となく」のスケジュールになってしまい、遅延が発生したり、納期に間に合わなくなってしまったりする恐れがあります。

なお、上記の工数管理表（エクセル）は以下よりダウンロードすることができます。

エクセルテンプレートのダウンロード

※本ファイルの内容についての保証、利用に関して弊社は一切の責任を負いかねますのでご了承ください。

プロジェクトの進捗や原価を管理しやすい

前述の通り、工数を事前に計算して計画を立てておくことで、プロジェクトが始まった後や、進行中のプロジェクトの進捗を管理しやすくなります。

工数を計算する時点でかけられる人件費や時間が決まっているため、「このままのペースで進めると、人件費が見積もりを上回り赤字になってしまう」といった判断ができるようになります。

またスケジュールの遅延を防止することにも役立つでしょう。

工数計算で使われる単位

工数計算に頻繁に登場する「人月（にんげつ）」、「人日（にんにち）」、「人時（にんじ）」という3つの単位について、詳しく解説します。

人月（にんげつ）

人月（にんげつ）とは、1人が1カ月働いた作業量を「1」とする単位のことです。

業務を終わらせるために必要な工数を「人数×時間」で表したものと考えると良いでしょう。

「6人月で対応します」というプロジェクトがあった場合、6人で1カ月という内訳や、12人で半月という内訳が考えられます。

人日（にんにち）

人日（にんにち）とは、1人が1日働いた作業量を「1」とする単位のことです。「人工（にんく）」も同じ意味で使われます。

業務を終わらせるために必要な工数を「人数×日数」で表したものと考えると良いでしょう。

通常、1日は8時間労働としてカウントします。

例えば、見積書に「6人日」とある場合、6人で1日（8時間）で対応するケースや、3人で2日かけて対応するケースが考えられます。

人時（にんじ）

人時（にんじ）とは、1人が1時間働いた作業量を「1」とする単位のことです。マンアワー（M/H）と表示されることもあります。

業務を終わらせるために必要な工数を「人数×月」で表したものと考えると良いでしょう。

工数計算の3つの基本式

工数計算には、以下の3つの基本式があります。

それぞれ解説していきます。

工数＝人数×期間

工数は「人数×期間」で計算できます。これは、前章で紹介した通りです。

例えば、3人で10日間で終わるプロジェクトがあった場合、必要な工数は3人×10日＝30人日となります。

人数＝工数÷期間

工数と期間（納期）が決まっている場合には、割り算で必要な人数を計算できます。

例えば、工数が60人日のプロジェクトがあり、それを20日で終わらせる場合には、60人日÷20日＝3人となります。必要な人数は3人です。

同じ工数のプロジェクトでも、納期が30日と長い場合には、60人日÷30日＝2人となるため、必要な人数は少なくて済みます。

※ただし「それぞれのメンバーが該当プロジェクトに50％のリソースしか割けない」という場合は、それも加味した人数を設定する必要があります。

期間＝工数÷人数

工数と人数が決まっている場合には、割り算をすることで必要な期間を計算できます。

例えば、工数が6人月で人数が1人しかいない場合は、6人月÷1人＝6カ月の期間が必要です。

一方、同じ工数で、3人の人員を確保できる場合は、6人月÷3人＝2カ月でプロジェクトを完成できます。

※こちらも同様に「それぞれのメンバーが該当プロジェクトに50％のリソースしか割けない」という場合は、それも加味した期間を設定する必要があります。

工数を計算して見積もりを出すまでの流れを4ステップで解説

ここからは、プロジェクトが始まる前に精度の高い工数計算を行い、見積もりを出すまでの流れを4ステップで紹介していきます。

なお、工数計算の手法には、類推法、係数法、ボトムアップ法、3点見積もり法などさまざまありますが、ここでは「ボトムアップ法」を使用します。

ボトムアップ法とは、プロジェクト達成に必要なタスクを細かく洗い出し、最後に合算して全体の工数を見積もる方法です。

工程ごとに細かく必要作業を洗い出すため、精度の高い工数計算が可能です。この手法で工数計算をすれば、プロジェクト進行中の進捗確認もしやすくておすすめです。

ステップ1：プロジェクトに必要な工程を洗い出す

まずはプロジェクトに必要な工程を洗い出します。

例えば、Webサイトリニューアルのプロジェクトがあった場合、以下のような工程に分けることができます。

工程1	要件定義
工程2	構造設計
工程3	情報設計
工程4	デザイン
工程5	コーディング
工程6	CMS開発
工程7	移行
工程8	サイト公開

ステップ2：必要なタスクを細かく洗い出す

次に、それぞれの工程をさらに細かく要素に分けて、必要なタスクを細かく洗い出していきます。

タスクを抜け漏れなく洗い出すフレームワークとしては、WBS（Work Breakdown Structure）やマインドマップ、ロジックツリーなどがあります。

ここでは、WBSを用いて解説していきます。WBSは「作業分解構成図」とも呼ばれ、プロジェクト全体を上位から下位まで分割し、細かい作業にブレークダウンしていく方法です。抜け漏れなく作業を洗い出すことができます。

例えば、Webサイトリニューアルのプロジェクトの第1ステップ「要件定義」は、以下のように細分化できます。

ステップ3：タスクごとに必要な時間を見積もる（過去実績を参照する）

工程ごとに細かいタスクを全て洗いだしたら、タスクごとに必要な時間を見積もっていきます。

必要な時間は0.5時間単位で書くのがおすすめです。30分未満の作業（例えば10分で終わる作業）も0.5時間と見積もっておけば、余裕を持ったスケジュールを組むことができます。

あまりにタイトなスケジュールにすると、想定外のことが起きた場合や、見積もった以上の時間がかかった時にスケジュール通りに進められなくなってしまうため注意が必要です。

工程	さらに細分化した工程	タスク	必要時間
要件定義	提案依頼書の読み込み	タスクA	0.5時間
		タスクB	0.5時間
		タスクC	1時間

タスクごとに必要な時間を見積もる場合は、実際の作業内容を把握している方が行いましょう。

また、過去に似たようなプロジェクトを実施している場合には、過去に実際かかった工数実績を参照すると精度を高めることができます。

※詳しくは後述しますが、プロジェクト進行中にタスクごとに細かく工数を記録することで、実際にかかった工数の実績が蓄積され、次回の工数計算の精度が上がるのでおすすめです。

ステップ4：必要な人数や納期・原価などを見積もる

各タスクの必要時間を全て見積もることができたら、工程ごとに合算して全体の工数を出すことができます。

あとは、先ほども紹介した工数の計算式を使いながら、必要人数や納期などを見積もっていきます。

工数	人数×期間
人数	工数÷期間
期間	工数÷人数

工数から「必要な人数」を見積もる場合

例えば、CMS開発に必要な工数が160時間だった場合、1日8時間と考えれば、20人日で対応できることになります。納期が10日ならば、必要な人数は2人となります。

一方、対応できる人数が同じ2人でも、1日の半分（4時間）しか当該業務に時間を割けない場合には、2倍の4人をアサインする必要があります。

工数から「必要な期間」を見積もる場合

社内で対応できる人員が限られていて、納期が決まっていない場合には、「工数÷人数」で期間を計算できます。

例えば、64人時の作業を1人で行う場合には8日かかる（1日8時間）ため、そこから納期を設定してクライアントに伝えることができます。2人なら4日で作業が終わります。

工数から「原価」を見積もることも可能

さらに工数が出ていれば原価（人件費）計算もできます。そこに利益を載せることで、適切な費用を請求することができます。

例えば、アサインする2人の日給がそれぞれ3万円で、10人日で対応する場合、2人×3万円×10日で60万円が原価となります。

見積書には、それ以上の金額を記載することで、利益を確保できます。

このように工程ごとに細かく工数を計算することで、必要な人員を正しく見積もったり、プロジェクト完遂に必要なスケジュールを適切に引いたり、原価を正しく把握したりすることが可能です。

工数計算をする上で注意すべきポイント

ここからはできるだけ精度の高い工数計算をするために、注意すべきポイントを解説します。

クライアントが求めるゴールや要件をしっかりヒアリングする

工数計算をする際には、プロジェクトのゴールやレベル感、要件を最初にしっかりとヒアリングすることが重要となります。

クライアントが求めるものをイメージできていない状態で見切り発車でスタートするのは避けましょう。認識のズレがあると、途中で大幅な軌道修正が必要になってしまう可能性もあります。

例えばアプリ開発のプロジェクトの場合、既存のリソースを流用できるかできないかで、工数に大幅な違いが生まれるでしょう。

途中で追加の要望が出てくることが無いよう、見積もり段階で要望を全て聞き取って完成イメージを明確にしておくことが大切です。

作業メンバーのスキルや熟練度に合わせて作業を割り振る

新人とベテランではスキルや熟練度が異なるため、同じ作業を終わらせる時間には差が生まれるはずです。

そこで、工程やタスクごとに、スキルや特性の違いを考慮した工数計算が必要となります。

例えば、「設計が得意だが実装が苦手」という社員に実装のタスクを割り振ってしまうと、通常1時間で終わる作業が1時間で終わらないリスクがあります。

平均的なスキルを持ったメンバーで工数を計算しておくのがベストです。

また、可能ならば、そこからスキルや熟練度に合わせて工数を微調整してスケジュールを考えておくと、精度の高い工数計算を行うことができるでしょう。

例えば、中堅社員なら1人日、新人社員なら1.5人日で見積もるなどの調整を行いましょう。

バッファ（余裕）を設ける

適度にバッファ（余裕）を設けておくことも大切です。

例えば5分刻みで作業を見積もるなどあまりにもタイトに工数を計算してしまうと、コスト削減には繋がるかもしれませんが、不足の事態に対応できなくなります。

従業員の負担が大きくなってしまいますし、労働環境が悪化するリスクもあります。また、何かあった場合に、スケジュールの遅れに繋がり、納期に間に合わない可能性が高まります。

システムエラーや従業員の欠勤、クライアントからの仕様追加など、不測の事態に対応できるよう、ある程度のバッファを設けて工数を計算しておきましょう

単純計算ではなくスケジュールを引きながら稼働日を設定する

工数から必要な期間を求める計算式は「工数÷人数」というシンプルな式ですが、実際にはそう単純にはいかないので注意しましょう。

例えば、実装のタスクを40人時（＝8時間×5人日）で対応する場合、5人で取り組めば1日で終わると考えがちです。

しかしタスクを他にも抱えている場合、1日50%（4時間）しか稼働できず、実際には10日かかる、ということがありえます。

また、最初の要件定義が5人時、実装に25人時、テストに15人時という場合、合算すると40人時ですが、「前の工程が終わらなければ次に進めない」ということも多く、実際には期間をあけて対応することになります。

1週目に1日かけて要件定義、2週目は別部署が設計を行うため作業なし、3週目と4週目に作業が立て込む、ということがありえます。

期間を算出する際には、フェーズごとにスケジュールを引きながら稼働日を設定する必要があります。

正確な工数計算には日頃の工数管理（予実管理）が重要

ここまで工数計算をする方法やステップを解説しましたが、正確に工数を見積もるためには、日頃の工数管理（予実管理）が重要となります。

予実管理とは、事前に見積もった「工数の予測値」と、実際にかかった「工数の実績値」を比較して管理することをいいます。

例えば、プロジェクトが始まる前の工数計算で40人時と見積もった工程が、実際に40人時で完遂できているかを管理します。

▼予測値と実績の比較イメージ

予測値ではなく「実際にどのくらい工数がかかったのか」という実績値を蓄積していくことで、次回からの工数計算が、より実態に近づいたものになります。

これにより、正確な見積もりを提出でき、コストを最小限に抑えるとともに、スタッフに負荷をかけない無理のないスケジュールを組むことが可能です。

工数管理（予実管理）を行うメリットやおすすめの工数管理ツールについては、「工数管理ツールのおすすめ8選を一覧比較｜機能や費用を確認しよう」の記事を参考にしてください。

まとめ｜工数計算の精度を上げてプロジェクトを成功させよう

本記事では、工数の概要から計算方法まで網羅的に解説しました。

工数計算「人月」「人日」「人時」などの単位を使い、以下のような流れで行います。

プロジェクト開始前にしっかり工数計算を行っておくことで、プロジェクトをスムーズに遂行することができるでしょう。

さらに生産性を上げていくためには、プロジェクト進行中の工数管理も重要です。

工数計算の精度を上げるためにも、日頃の工数管理をしっかり行っていきましょう。