勤怠管理システムの選び方｜種類や機能も徹底解説

勤怠管理システムには非常に多くの製品があり、どれも似たような機能が搭載されています。そのため「どのように選べば良いのか分からない」と困っている方も多いのではないでしょうか。

本記事では、自社に最も適した勤怠管理システムを選ぶために、大きく分けて以下の流れで解説していきます。

最後におすすめの勤怠管理システムも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

具体的な勤怠管理システムの選び方を解説する前に、システム選びでよくある失敗例を紹介します。

勤怠管理システムはどの製品も似たような機能を備えているため、詳細をよく確認せずに決めると「自社独自のルールや働き方に対応できず、結局課題を解決できなかった」となってしまうことがあります。

このように、例えば「テレワークに対応」とされているシステムであったとしても、「テレワーク中の細かい中抜け」には対応できず、結局手作業で勤怠管理を行わなければいけなかった、というケースも多いのです。

つまり、搭載されている機能は同じように見えても「どこまで柔軟にカスタマイズできるか」が製品によって異なるため、事前によく確認しておく必要があります。

また、人事労務担当者200名を対象に行ったアンケートによると、勤怠管理システムの見直しを行うきっかけとして、「データの集計や分析がしにくい」という理由が非常に多いことが分かりました。

※参考：勤怠管理システム見直しについての意識調査

このような他社の失敗例も参考にして、慎重に選ぶことがおすすめです。

しかし、こういった細かい機能の違いやシステムの柔軟性は、Webサイトから得られる情報だけではなかなか判断しにくい部分でしょう。そのため次の章では、このような失敗を避け、自社に最適な勤怠管理システムを選ぶための方法をお伝えしていきます。

ここまで説明してきた、システムの分類やよくある失敗例を踏まえて、自社に合う勤怠管理システム選びの手順を解説します。

勤怠管理システムの導入は、一般的に以下の手順で行います。

導入後もルールを適宜見直したり従業員の使用状況を確認したりするなど、PDCAを回しながら効率のよい勤怠管理を目指すことが大切です。

ここからは会社の規模や自社の状況に応じた勤怠管理システムの選び方のポイントを詳しく解説していきます。

1.比較的規模が大きい、またはリプレースを検討している場合の選び方

比較的規模が大きく要件が多い、または現在利用している勤怠管理システムに課題を感じており、リプレースを検討している場合は「自社独自のルールや働き方に対応できるシステムかどうか」を見極めることが重要です。

はじめに、今まで使用していたシステムやエクセルを使う上で大変だったこと、時間がかかっていたことをできる限り細かく洗い出していきます。すでに勤怠管理システムを使用していた場合は、自社独自のルールや働き方によって使いづらかった部分に注目するとよいでしょう。

洗い出した課題を踏まえて、勤怠管理システムに求める機能をあげていきます。必要な機能を洗い出す際は、それぞれに優先順位も付けていきましょう。

続いて、必要な機能を搭載しているシステムを複数個ピックアップします。

▼中～大規模、またはリプレースを検討している企業におすすめのシステム

※時期や状況により内容が異なる場合があります。正確な情報は各製品の提供会社にお問い合わせください。

このときに、価格帯の異なる複数のサービスに目星を付けておくと、製品選びがスムーズになります。

なぜなら勤怠管理システムは、価格によってできることの幅や、カスタマーサポートの品質（運用支援の体制）などが異なるケースが多いからです。「高価格帯の製品でなければ、自社のルールには対応できなかった」という場合もあります。そのため、同じ価格帯の製品ばかりを比較検討するのではなく、「安い製品」「高い製品」の両方をピックアップすることで、より自社に最適な勤怠管理システムを見つけやすくなるでしょう。

製品をいくつかピックアップできたら、実際にベンダーに相談してみるのがおすすめです。Webサイトに記載されている説明だけでは「自社のルールに合わせられるかどうか」が分からないことが多いからです。

あらかじめ明確にしておいた課題や自社の働き方などをベンダーに伝えて、「その製品で本当に自社の課題を解決できるのか」を確認していきましょう。この際に、ベンダーの応対やカスタマーサポートの品質（運用支援の体制）なども同時にチェックするのがおすすめです。

なお、勤怠管理システムを比較する際にどのようなポイントに注目して候補を絞り込んでいけばよいのかは、この後の章「勤怠管理システムをピックアップする際の比較ポイント」で解説しています。

2.比較的規模が小さい、または初めての導入を検討している場合の選び方

比較的規模の小さい企業や、初めて勤怠管理システムを導入する企業には、機能がシンプルで費用が安い製品を選ぶのがおすすめです。

▼小規模、または初めての導入を検討している企業におすすめのシステム

※時期や状況により内容が異なる場合があります。正確な情報は各製品の提供会社にお問い合わせください。

これからシステムを導入する場合は、勤怠管理に関する本当の課題がまだ見えてこないことも多いです。そのためまずは、低価格でシンプルなシステムを運用してみましょう。その後規模の拡大や働き方の変化に伴って課題が出てきたタイミングで、上記の中～大規模製品にリプレイスするのがおすすめです。

もちろん、今後規模が拡大することが予想できるのであれば、最初から中～大規模向けシステムを選ぶこともよいでしょう。リプレースには時間やコストがかかるので、中長期的な目線で選ぶことがおすすめです。

なお、低コストな勤怠管理システムの中には、月額1人100円などの低価格で利用できる製品や、無料プランが用意されている製品もあります。しかしこのような勤怠管理システムは、サービス内容に制限がかかっていることが多いので、以下の点を確認するようにしましょう。

特にデータの保存期間は要注意です。無料の勤怠管理システムでは、データの保存期間が1年や2年しかないこともあります。しかし労働基準法によって勤怠情報の保存期間は5年間とされているため、データが削除される前にダウンロードしたり印刷したりして対応する必要があります。

また、「同じような業務形態の企業の導入実績があるか」も確認してみると良いでしょう。

ここからは、各勤怠管理システムをどのような視点で選べばよいのかを説明していきます。

まずは、多くの勤怠管理システムが対応している基本的な機能を把握しておきましょう。

打刻

従業員の出退勤の時間を記録する打刻機能です。「ICカード」「Web打刻」「チャット打刻」など、さまざまな打刻方法があります。

どのシステムでも、これらの基本的な打刻方法は共通していますが、「生態認証打刻に対応していない」「チャット打刻で利用できるアプリが異なる」など、細かい点で異なるケースがあります。

詳しい比較ポイントは後述しますが、自社の勤務スタイルの特徴や従業員の働き方に合わせて、最適な打刻方法を確認する必要があります。

勤怠データの集計・分析

従業員の残業や休暇の取得状況などの勤怠データを自動集計する機能です。リアルタイムで各従業員の残業時間や休暇の状況が一覧で把握できるため、法令違反のリスクを抑えられます。

▼打刻された情報が自動で記録・計算される機能

▼各種データのダッシュボード

残業や休暇の申請・承認

残業や休暇の申請と承認を行える機能です。申請書類作成や確認の手間を無くし、オンライン上で完結できます。自社の規則や組織ごとの申請フローに沿って設定できるかを確認しましょう。

▼勤怠申請の承認状況をシステム上で確認する例

▼残業申請画面の例

休暇管理

有給休暇やフレックスタイム、代休などの休暇を管理する機能です。休暇の付与や残日数の把握ができます。自社の規則に沿った休暇設定ができるかを確認しましょう。

▼休暇の管理画面の例

シフト管理

従業員のシフトを作成し管理する機能です。システムによって異なりますが、例えば以下のようなことが行えます。

システムがシフト表を作成してくれるため、「シフトに変更があった場合に一から作り直しになってしまう」といった手間も防げます。

▼勤怠管理システム（シフト管理機能）の管理画面の例

アラート

打刻漏れや残業申請漏れ、残業時間の超過などを通知して従業員や管理者に注意を促すアラート機能です。申請や承認漏れによる確認の手間削減や法令遵守につながります。通知方法や通知のタイミングはシステムによって異なるため、確認しておくとよいでしょう。

▼打刻漏れを知らせるアラートの例

▼打刻漏れのアラートの例

▼残業時間のアラートの例

それでは、各タイプの勤怠管理システムをどのように比較検討していけばよいのかを解説していきます。

前提として、どの製品も基本的な機能は同じように搭載されています。例えば「打刻機能」「各種アラート機能」「集計・分析機能」といった機能は、どの製品でも利用可能です。

しかし、以下の9つに関しては大きな違いが生じることがあるため、確認が必要です。

順番に見ていきましょう。

比較ポイント1.提供形態

まず、勤怠管理システムは提供形態が「クラウド（SaaS）」か「オンプレミス」かに分けられます。

クラウド型は、サービス提供会社がクラウド上に作成したプラットフォームにログインして勤怠管理システムを利用します。インターネットで外部サーバーにアクセスして機能を使うため、ネット環境さえあれば社内のシステム開発や自社サーバーは不要です。

このような導入の手軽さやコストの安さから、近年ではクラウド型が主流になっています。

一方のオンプレミス型は、自社サーバーを設置して社内のネットワーク上に勤怠管理システムを構築する方法です。社内に専用のシステムを立ち上げるため、クラウド型では実現できないような柔軟なカスタマイズが可能です。

しかし立ち上げや導入後のシステム変更にはIT専門知識が必須なので、システム専門の部署や担当者なしでは導入は難しいでしょう。すでに社内ネットワークがあり、各種法改正への情報収集力に優れる大企業向けです。会社独自の複雑な就業規則がありクラウド型では合う製品がなかったり、セキュリティ対策を外部に任せたくなかったりする場合に向いています。

基本的にはクラウド型がおすすめですが、「セキュリティ要件が特に厳しい」「自社用にフルカスタマイズされた製品を使いたい」という場合は、オンプレミス型も検討してみてください。

比較ポイント2.打刻方法

出退勤時刻の記録を行う打刻機能にはさまざまな種類があり、製品によって利用できる打刻方法が異なります。そのため、自社の働き方に合わせて、最適な打刻が行えるかどうかを確認してみましょう。

例えば、外回りをする社員が多い会社でICカード打刻を導入してしまうと、打刻のために毎回会社に戻らなければならず、非効率になります。この場合は、スマートフォン打刻などに対応しているシステムを選ぶとよいでしょう。

以下で、勤怠管理システムで使用することができる打刻方法の例を紹介します。

＜よくある打刻方法一覧＞

オフィスに出社する勤務形態であれば、不正打刻の防止にもなるICカード打刻、生体認証打刻が向いています。一方テレワークや出張が多い勤務形態であれば、場所を選ばず打刻できる「PCブラウザ打刻」や「スマートフォン打刻」「LINE・Slackなどと連携した打刻」だと使い勝手がよいでしょう。

例えばSlackを利用した打刻では、以下のような操作を行います。

1.特定のメッセージを入力する

2.送信すると打刻が完了する

比較ポイント3.カスタマイズ性

よくある失敗例の章でも解説しましたが、「自社の就業規則や多様な働き方にどこまで合わせられるか」は製品によって異なります。

例えば、残業時間の上限を通知するアラート機能は多くのシステムで搭載されています。しかし36協定の制限に即したアラート設定になっているシステムが多く、自社ルールに沿った上限時間を設定できるとは限りません。

また、一般的な勤怠管理は十分に行える製品でも、「会社独自の休暇制度」「複数の休憩回数」「勤務時間等の端数処理」などといった独自のルールには対応できない、といったこともよくあります。

しかしこういった柔軟性は、Webサイトから得られる情報だけでは判断しにくいので、前述の通り、最終的にはベンダーに相談し「本当にこのシステムで課題を解決できるのか」を確認することがおすすめです。

比較ポイント4.他のシステムや機能との連携性

勤怠管理システムを他の既存システムと連携させて活用したいという企業も多いでしょう。

その場合は、現在利用しているシステムと連携でき、なるべく加工などをせず必要な情報を得られる勤怠管理システムかどうかを確認する必要があります。

▼連携できるシステムの例

また工数管理を行っており、「正確な工数を取得したい」という企業は、工数機能を備えた勤怠管理システムを利用するのがおすすめです。

この場合は、別々のシステムを連携させるよりも、同一の画面上で両者のデータを紐づけられるシステムを利用することがおすすめです。工数と勤怠を同一システムで管理することで、従業員の日々の入力負担を軽減し、正確な工数を取得できるようになるからです。詳細は以下の記事を参考にしてみてください。

工数管理と紐づけできる勤怠管理システム5選【種類別に比較】

ただし、システムの連携性を重視する場合であっても「必ずしも現在使っているシステムと同じブランド（ベンダー）で統一しなければならない」というわけではありません。異なるブランド同士であっても、適切にシステムを連携させることは可能です。

もちろんブランドを揃えることで請求書を一本化できるなど運用上のメリットもありますし、統一することでより効率的に管理ができるようになることもあります。

しかし同一ブランドにこだわりすぎると、本来必要な機能がない製品を選んでしまい「現在の課題が解決できない」と後悔してしまうケースもあるので注意が必要です。そのため前述の通り、最終的にはベンダーに相談し、本当にその製品にすべきかどうかを見極めるようにしましょう。

比較ポイント5.法改正に対応できるか

法改正があった際に柔軟な対応ができるかどうかも、勤怠管理システム選びで確認するべきポイントです。

例えば「残業時間の上限規制」といった法改正があった場合、システムが法令に沿った内容にアップデートされ、法令違反にならないよう「一定の残業時間を超過しそうな社員をレポート、アラートできる機能」などを追加してもらえる場合があります。

このような法改正への対応があるのか、それは有料なのか無料なのか、といった点に注目すると良いでしょう。

なおオンプレミス型の場合、法改正時のアップデートは自社主導で対応しなければいけないことが多いです。

比較ポイント6.サポートの手厚さ

カスタマイズ性や法改正への対応にも通ずる部分ですが、システムの提供会社によってカスタマーサポートの柔軟性や運用支援の体制などが異なります。

例えば、

といったことを確認するのがおすすめです。

比較ポイント7.システム操作のしやすさ

当然ですが、システムによって勤怠管理やその他機能のUIは異なります。

勤怠管理システムは全ての従業員が毎日使用するため、基本的な機能が迷うことなく使えるかどうかは重要なポイントです。操作画面が見やすいか、ストレスなく打刻やその他の機能が使えるかなどを確認しておきましょう。

例えば勤怠の集計作業であれば、1～2クリックで処理できるシステムを選べば、集計や分析の作業がスムーズになります。

以下は勤怠管理システムの管理画面で、日々の勤怠状況を確認している様子です。

このように集計した勤怠データをわかりやすくグラフ化し可視化できる機能があれば、実働時間の把握がしやすくなり、かつ正確に処理できるでしょう。

また「工数管理をしっかり行える勤怠管理システムがいい」という場合は、以下のように工数入力時にカレンダーと連携できるシステムであれば、社員が工数入力をしやすくなり、こまめに入力してくれることが期待できます。

▼カレンダーアプリを参照しながら工数入力を行うイメージ

UIや使いやすさを確認するには、実際にシステムを触らせてもらったり製品デモを利用したりして、勤怠の入力から承認までの流れを一通り操作しておくことがおすすめです。トライアルの際は、なるべく働き方の異なる複数の部署やメンバーに体験してもらうのが良いでしょう。

比較ポイント8.セキュリティ品質

基本的にはどの製品もセキュリティ対策に力を入れていますが、具体的にどのような取り組みを行っているのかは各社で異なります。

例えば勤怠管理システム「チムスピ勤怠」では、Salesforceが提供する堅牢なプラットフォームを利用しているため、高レベルなセキュリティ対策が実現できています。また、細かなアクセス制限や権限設定が行えるため、安全な運用が可能です。

セキュリティ｜勤怠管理・工数管理・経費精算ならチームスピリット

このように、製品によってセキュリティ対策の内容に違いが生じるため、ベンダーに確認するとともに、情報漏洩のおそれや前例がないかどうかを確認しておきましょう。セキュリティの高さを客観的に証明できる「JIS」や「ISO」といった規格の認証を取得しているかどうかも、判断基準のひとつになります。

比較ポイント9.業務効率化をサポートする機能があるか

勤怠管理システムの機能に「本当に自社の勤怠業務の効率化に繋がる機能があるか？」を確認しましょう。機能が多い機能を選べば、必ずしも効率化できるわけではありません。

自社の抱える課題を考慮して、勤怠管理システムに求める機能と優先順位を付けましょう。その後、選定する業務管理システムが自社の課題を解決し、効率化に繋がるかを確認することが重要です。製品デモや無料トライアル期間を利用して検証しましょう。

なお、勤怠の業務が紙ベースで社員の勤怠も正確に把握できていない課題を抱えた企業が、勤怠管理システムの導入によって以下のような業務効率化を達成できた事例があります。

その他にも、勤怠管理システムの選び方や導入後の具体的な変化を以下の記事で事例を紹介しているので、選び方のヒントにぜひご覧ください。

社員のパフォーマンスを引き出す「多様で柔軟な働き方」と、法令・36協定に則った「正確な労務管理」を実現

勤怠管理システムの費用は、「初期費用」と「月額費用」で構成されています。契約するプランやオプションによって追加費用がかかる場合もあります。勤怠管理システムを選ぶ際は、コストパフォーマンスを意識することも重要です。

クラウド型とオンプレミス型の初期費用と月額費用の相場は、以下のとおりです。

なお、主な追加料金の発生条件は以下のとおりです。ただしシステムごとに追加費用がかかる条件や追加費用の価格は大きく異なります。

勤怠管理システムの料金体系や、製品による細かな費用の違いについて確認したい場合は、こちらの記事も合わせて参照してください。

勤怠管理システムの費用・料金体系｜コストだけで選ぶのはNG

それでは最後に、あらめて勤怠管理システムを10個紹介します。

中～大規模、またはリプレースを検討している企業におすすめのシステム

1.チムスピ勤怠（チムスピシリーズ）

引用：チームスピリット

チムスピ勤怠は、累計2,000社以上、55万ID以上の利用実績がある「チームスピリットシリーズ」の勤怠管理に特化した製品です。

変形労働制や裁量労働制、みなし労働制、管理監督者など多様な勤務体系に対応しており、打刻方法の種類も豊富に取り揃えているため、どんな企業でも柔軟に勤怠管理を行えます。カスタマイズ性の高さも強みであり、企業ごとに存在する100以上の勤務パターンに対応した実績があります。

「現在の勤怠管理の課題をどのように解決したら良いのかが分からない」という企業に対しては、詳細なヒアリングのもと、システムをどう運用することで解決できるかを提案することも可能です。

また、ただ勤怠管理を行うだけではなく、集計したデータをさまざまな角度からグラフ化し分析することで、業務のボトルネックや改善点を洗い出し、企業の生産性を高めることができます。

このような企業は、ぜひチムスピ勤怠を検討してみてください。

2.キンタイミライ

※引用：キンタイミライ公式サイト

キンタイミライ（旧バイバイタイムカード）は、複雑な就業ルールを持つ大規模の会社に選ばれているクラウド勤怠管理システムです。3,000名を超える規模の会社に多く採用されています。

特に、パソコンなどデジタルツールに不慣れな従業員が多い現場や、ホテル・運輸・飲食・レジャー産業など、サービス業に分類される企業への導入実績が多くあります。

勤怠管理だけでなく、シフト管理機能や生産性管理機能などもあり、業務を効率化したい企業におすすめです。

3.CC-BizMate

※引用：CC-BizMate公式サイト

CC-BizMateは、工数管理や生産性管理も行えるクラウド勤怠管理システムです。1人あたり月額200円～と安価な月額料金ながら、自社の要件に合わせたカスタマイズが可能です。

小規模～大規模の企業まで対応可能で、業種もIT業から小売業、製造業までさまざまな分野での導入実績があります。

自社仕様にカスタマイズしつつ月額料金は抑えたい企業におすすめです。

4.TimePro-VG

※引用：TimePro-VG 公式サイト

TimePro-VGは、中～大規模企業の導入実績が多いクラウド勤怠管理システムです。

※同じシステムでオンプレミスも選択可能です。

通常の勤怠管理の他、雇用契約書出力や9999種のシフト管理、人件費計算など、業務フローに沿った設計ができます。

自社の働き方や業務内容の問題点に合わせて、ヒアリング・要件定義・設計・構築までを行ってくれるため、オリジナルのシステムを構築したい企業におすすめです。

5.freee人事労務

※引用：freee人事労務公式サイト

freee人事労務は、勤怠管理・労務管理・給与計算・給与明細作成・入退社手続き・年末調整まで、バックオフィスの業務を一気通貫で管理できるクラウドシステムです。

6名以降の月額料金は、機能によって400円～1,100円と幅があり、企業の目的に合わせて選べます。ただし、どちらかというと労務管理に重きを置いたシステムであり、勤怠管理機能が含まれていないプランもあるので注意しましょう。

1名から1,000名程度までの比較的規模が小さい企業に対応したサービスのため、それくらいの規模で、労務手続きを一元管理したい企業におすすめです。

小規模、または初めての導入を検討している企業におすすめのシステム

※時期や状況により内容が異なる場合があります。正確な情報は各製品の提供会社にお問い合わせください。

1.KING OF TIME

※引用：KING OF TIME公式サイト

KING OF TIMEは、導入企業数4.4万社以上、利用ユーザー数265万人以上のシンプル型のクラウド勤怠管理システムです。初期費用なし、月額料金300円（1人あたり）のワンプライスというシンプルな料金体系が魅力です。

打刻方法の種類が豊富であり、同じシンプル型の他サービスがあまり対応していないカメレオンコードやチャット打刻（WowTalk・LINE WORKS）、決済端末連携、温度検知連携などを利用できます。

また、API連携できる外部システムが多く、freee人事労務、マネーフォワードクラウド給与、SmartHR、給与奉行クラウドなど34のサービスとシームレスに連携できます。

さらに、追加料金なしで同シリーズの人事労務システム、データ分析システム、給与計算システムも利用できるのが嬉しいポイントです。

2.ハーモス勤怠（HRMOS勤怠）

※引用：ハーモス勤怠公式サイト

ハーモス勤怠（HRMOS勤怠）は、中小企業・ベンチャー企業を中心に累計60,000社の導入実績があるクラウド勤怠管理システムです。以前は「IEYASU」というサービス名でしたが、2022年2月からサービス名を変更しています。

初期費用は無料で、従業員30名以下ならなんと月額料金も無料でサービスを利用できます。31名以上の場合は1人あたり月額100円～となります。また、Web給与明細や年末調整の機能も完全無料で使うことができます。

価格の安さで選びたい中小企業やベンチャー企業など、従業員数がそれほど多くない企業に特におすすめです。

3.ジョブカン勤怠管理

※引用：ジョブカン勤怠管理公式サイト

ジョブカン勤怠管理は、ITトレンドの勤怠管理・就業管理システムの年間ランキング2022でNo.1を獲得したシステムです。シリーズ累計導入実績は20万社を超えており、多くの勤怠管理システムの中でもトップレベルの導入数を誇ります。

初期費用は無料で、月額費用は機能の組み合わせで200円～500円（1人あたり）です。出勤管理のみを利用する場合は月額200円で、出勤管理とシフト管理、休暇・申請管理、工数管理を全て利用する場合は月額500円となります。

1万名規模の会社にも対応しているため、導入実績で選びたい中規模～大規模の企業におすすめです。また、医療現場に特化した機能もあるため、医療機関でシンプル型のシステムを導入したい企業もぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

4.ジンジャー勤怠（jinjer勤怠）

※引用：ジンジャー勤怠公式サイト

ジンジャー勤怠は、1.5万社が導入しているジンジャーシリーズのうちの1つの機能として存在する勤怠管理システムです。

初期費用は無料で、月額料金は1人あたり300円です。なお、ジンジャー勤怠と同じジンジャーシリーズには、ほかに「jinjer人事労務」「jinjer給与」「jinjerワークフロー」というサービスも存在しており、それらもそれぞれ月額300円/人で使える料金体系となっています。

ジンジャー勤怠には有料オプション機能もあり、雇用契約や社保手続きなどにも対応させたい場合には、別途追加料金を支払って機能を拡充することができます。

「API連携できる外部システムが無い」のがジンジャー勤怠の弱みであるため、ジンジャー勤怠を利用するならば、ジンジャーシリーズ内で機能を追加し、他の業務もカバーするのがおすすめの使い方です。

5.CLOUZA（クラウザ）

※引用：CLOUZA（クラウザ）公式サイト

CLOUZA（クラウザ）は、勤怠管理システムのラインナップを多数持つアマノ株式会社のエントリーモデルにあたるクラウド型システムです。1名～最大500名までの管理が可能で、それ以上は要相談となっています。

初期費用が無料・月額200円/人で、「毎月打刻した人数だけ」の完全従量課金制なので、閑散期と繁忙期で勤怠管理をする人数が変動する企業におすすめです。

「とにかくシンプルなクラウド勤怠管理システムが良い」という企業に向いています。

それぞれのシステムの特徴や料金などは、以下の記事でも詳しく説明しています。

勤怠管理システムのおすすめ12選を比較｜規模別に機能や価格を解説

勤怠管理システムを選ぶ際は、まず「クラウドorオンプレミス」「多機能orシンプル」のどれが適しているかを確認しましょう。

その後、以下のような流れで製品を絞り込むのがおすすめです。

ぜひ本記事を参考に、自社の働き方や課題に柔軟に対応できるシステムを選んでみてください。

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